選択して下さい 自然遺産 文化遺産 複合遺産 危機遺産   選択して下さい 日本 アジア ヨーロッパ オセアニア 北アメリカ 中南米 アフリカ         世界遺産とは、地球の生成と人類の歴史によって生み出され、過去から引き継がれた貴重な財産。世界遺産には、様々な国や地域に住む人びとが誇る文化財や自然環境などがあります。 なかには、人類の残酷な歴史を刻むものや戦争や自然災害、環境汚染などにより危機にさらされているものも含まれている。 それらは国際協力を通じた保護のもと、国境を越え今日に生きる世界のすべての人びとが共有し、次の世代に受け継いでいくべきものと言えるでしょう。         世界遺産委員会が条約を円滑に運用するために定めた「世界遺産条約を履行するための作業指針」の中に示されている登録基準のいずれか一つ以上に合致するとともに、真実性（オーセンティシティ）や完全性(インテグリティ)の条件を満たすことが必要です。 これまでは文化遺産および自然遺産それぞれに登録基準が決められていましたが、2005年に改定され、2007年から審議される物件に対して｢文化遺産と自然遺産｣が統合されたものが新たに登録基準となります。 2006年以前に登録された遺産は、旧登録基準が継続されます。         正式には「世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約」 （Convention Concerning the Protection of the World Cultural and Natural Heritage）と言います。 これは、世界中の顕著で普遍的な価値のある文化遺産・自然遺産を人類共通の財産として守り、次世代に伝えていくことの大切さを唱えている国際条約のこと。 1972年のUNESCO総会で採択され、2006年1月現在、世界遺産条約の締約国数は182ヵ国にのぼり、日本は1992年に125番目の締約国として仲間入りを果たしました。 この世界遺産条約により、世界遺産リストの作成や登録された遺産保護支援を行なう世界遺産委員会の設置が定められています。         世界遺産リストに登録するためには、候補物件を保有している国が、世界遺産条約の締約国になることが必要 です。手順としては、次の通りです。   1. 各国政府が、世界遺産条約を締約する。そして、自国の中で、暫定リストを作成し、ユネスコ世界遺産センターに提出。 2. ユネスコは、各国からの推薦書に基づいて、文化遺産についてはICOMOS（国際記念遺跡会議）、自然遺産に関してはIUCN（国際自然保護連合）の専門機関に、現地調査を依頼。 3. ICOMOSとIUCNが、価値や保護・保存状態、今後の保護・保存管理計画についての報告書を作成。 4. 世界遺産委員会が、ICOMOSとIUCNの報告に基づき、世界遺産リストへの可否を決定します。